"みずほ証券の小林俊介氏は「企業の利益は増えてきたが、多くが株主還元と海外投資に向かった」と分析する。株主重視の資本主義の姿は、物価と賃金がともに上がる好循環と背反しうる考え方だとみる。企業はこれまで、実力と比べて強すぎる株主還元の要求に応じ、働き手への分配を抑えてきた面があるという" https://digital.asahi.com/articles/ASS2Q6RQRS2QULFA00S.html?ptoken=01HQJ8FTRQVXM7C73AG93R93DD

"津波を受けた被災地に、広大な「空き地」ができているのを目にした。 　「建設業界にとって復興は『稼ぎ時』のため、コンサルはきれいな復興の絵を描く。自治体がそれを真に受けて計画が一度走り出してしまうと、止めるのは難しい」。自戒を込めて語る。「巨大な公共工事をみると、誰のための復興だったのかと思う」" https://digital.asahi.com/articles/DA3S15872883.html?ptoken=01HQJA6891D7S67FBM0FBRTW8N

"建物にダメージがあったうえに、今年１月１日以降、最大震度５強の大きな地震に繰り返し襲われた。市は、昨年の地震で被害を受けていた建物のほぼすべてが再び打撃を受け、全６千世帯のうち、４割ほどの住宅が全壊したとみている" https://digital.asahi.com/articles/DA3S15872968.html?ptoken=01HQJADDP3RETTASRRWQ8E3MNS

"近年、話題になった「ドローダウン」という本がある。米国の環境保護活動家が世界の科学者に呼びかけ、地球温暖化を逆転させる「100の確実な解決策」を例示した。徹底したリサイクルや脱肉食、徒歩で生活できる集積都市などの策が並ぶ。人間活動の規模を縮めて二酸化炭素を抑える発想は、もはやSFではなく現実的な選択肢となっている" https://digital.asahi.com/articles/ASS2V4CBFS2TUSPT00D.html?ptoken=01HQJBMQ9JZSBXRB3S3W29FGYJ

"福岡市は市内を３分割して、別々の事業者に検針業務を民間委託している。その委託先で、一つの地区だけ歩合部分が約３０％引き下げられ、仕事内容は同じなのに他の２地区と大きな賃金格差が生まれていた" https://digital.asahi.com/articles/DA3S15870110.html?ptoken=01HQJFYN5V8DD4PWX1D3RZC2BH

"猪原教授によると、ピロリ菌が胃がんを引き起こすように、全世界の悪性腫瘍の4分の1は感染症が原因だといい、HPVも全体の5%を占めるという。 　予防効果が期待できるのはHPVワクチンだ。現在は小学6年～高校1年相当の女子を対象に公費による定期接種が行われているが、厚生労働省のデータでは日本の接種率は先進国で突出して低い" https://digital.asahi.com/articles/ASS2Q4H7WS2PULZU00L.html?ptoken=01HQJVKG8HM46JYFKFC1C0C2YP

"今後は、ハマスを含む他のパレスチナの組織を説得できるかどうかが焦点となる。タス通信は、ロシアで29日から、アッバス氏率いる自治政府主流派のファタハ、ガザを拠点とするハマスやイスラム聖戦などがパレスチナ内の対立解消に向けた協議をすると伝えた" https://digital.asahi.com/articles/ASS2V6GVYS2VUHBI012.html?ptoken=01HQKSZV9YAEW87JRESPT866R9

"弁護団によると、不妊手術の禁止は、1940年の国民優生法の制定ではじまった。背景には戦時体制の下で「産めよ増やせよという国家政策の影響があった」と亀石倫子弁護士は指摘する。人口増加策の一環として、不妊手術を取り締まった、という。 　同法は48年、優生保護法に改定された。母体保護の観点から、一定の条件の下で不妊手術が受けられる規定と、優生思想に基づき、障害や特定の疾患がある人に強制的に不妊手術などを行える規定が、同時に設けられた。 　強制不妊手術の規定は、人権侵害との声が高まって96年に削除され、母体保護法に改正されたが、不妊手術に一定の条件を課す規定はそのまま残された" https://digital.asahi.com/articles/ASS2V6KGYS2VUTIL01W.html?ptoken=01HQKV60401MFG6J1GFWVWYJ2Y

"家族や婚姻、恋愛関係に比べると、友人関係は二次的なものだった。しかし近年、「友人関係」は個人の生活に不可欠なサポートシステム、ライフラインとして認識されるようになっている。 英紙「ガーディアン」によれば、背景には、単身者が増えていることや、また「社会的な絆が、私たちの寿命と生活の質を決定する重要な要素である」ことを示す研究結果の増加、そして、現代の「孤独の危機」への解決策として友情が見直されていることなどがある" https://courrier.jp/news/archives/355871/

"ウクライナの勝利を信じる人が10％だったのに対し、この戦争がロシアの勝利で終わると回答した人はその倍の20％にのぼった。 ウクライナ勝利を信じる人が最も多かったポーランド、スウェーデン、ポルトガルでさえ、その割合は17％にとどまった。 すべての国で最も多かった回答は、「双方が妥協して戦争が終結する」という考えで、その割合は37％だった" https://courrier.jp/news/archives/355873/

"この制度は「緊急公費解体」と呼ばれ、隣家に危険が及ぶ可能性がある被災建物について、所有者の同意があれば自治体が公費で解体作業を進められる。 　輪島市は2月5日に制度の内容や個別相談会の日程を周知し、12日から相談や解体申請の受け付けを始めた。 　中山副市長によると、制度が市民に周知される前の1月下旬、隣家の所有者に解体の申請を持ちかけ、市環境対策課に「書類が整えば1番になってもいい」と伝えたという" https://mainichi.jp/articles/20240226/k00/00m/040/235000c

"加賀市では、2次避難所として25日までに市内にある3つの温泉地の旅館やホテルなど32の宿泊施設で合わせて1778人を受け入れています" https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240226/k10014371321000.html

"既に撤去、解体をしていても工事業者との契約書などがあれば費用が償還される。償還には上限額があるが、上限に合わせた不当な請求を防ぐことなどから公表しない" https://www.niigata-nippo.co.jp/articles/-/365205

"県は、３月末までに自衛隊にも候補地を視察してもらい、人や物資を運べる中型や大型のヘリコプターが離着陸できるのか確認を進めていく考えです。 丸山知事は「能登半島地震で高規格道路ですら通行不能になり、空路や海路による救援体制を構築しなくてはいけないことが教訓として分かった。島根半島にある出雲市や松江市と協力して取り組んでいきたい」と話していました" https://www3.nhk.or.jp/lnews/matsue/20240226/4030018391.html

"今回、外壁のひび割れを補修するのも耐震改修の補助対象に含まれます。この辺は意外に皆さんお気づきになってない点。実はこのひび割れから雨水が染み込んでやがて土台や柱を腐らせる。結局、建物の強度が損なわれる。こういった部分も耐震補強工事の補助対象になります" https://www.fnn.jp/articles/-/661692

"ＳＮＳ分析は現地で真偽を確認する訳ではないため数値には不確実性がある。それでもデマ投稿が急増したと考えるのが妥当だ。情通機構の鳥沢健太郎フェローは「正しいと思われる情報をデマと断定する投稿もある。フェイクが拡散すると状況把握は困難になる。開発者としてじくじたる思いだ」と嘆く" https://newswitch.jp/p/40645

"石川県珠洲市で判定作業に当たった埼玉県都市整備部建築安全課の草間孝明氏は、「古い家屋を中心に倒壊して表札が見えない家が多く、地図と建物の照合が難しかった」と振り返る。現地は水田の土を固めてつくる「能登瓦」を使った住宅が多い。しっかりした造りで耐寒性に優れる一方、「かなり重量があるため瓦の落下や家自体の倒壊、大きな傾斜などの被害につながったようだ」と分析する" https://www.decn.co.jp/?p=161342

"応急復旧に当たり、佐藤工業はＩＣＴを積極的に活用した。まず衛星電話と衛星通信サービス「スターリンク」を導入して通信環境を整備。打ち合わせでは３６０度カメラを使い、東京の本社とリアルタイムで現場の状況を共有しながら施工方法を決めていった。二次災害を防ぐため、崩れたのり面に傾斜計を取り付けて数値を遠隔監視するシステムも導入。異常値を検知した場合はメールで警報が届くようにした。ドローンは現場の現状把握に加えて出来形管理にも利用し、被災エリアの日々の変化や作業の進み具合を確かめた" https://www.decn.co.jp/?p=161338

"科学雑誌Newtonは、神武天皇と今上天皇のY染色体について言及した記事を発表していないため、「『ニュートン誌』が、神武天皇と今上天皇のY染色体は全く同じと立証」という言説は誤りだ。また、宮内庁は、神武天皇の遺骨が発掘され、両天皇のY染色体比較があったかどうか「承知していない」としている。古屋議員は言説の根拠について、JFCを含む複数の問い合わせに答えていない。このため、ニュートン誌に限らず、神武天皇と今上天皇のY染色体は全く同じと立証という言説自体も誤りの可能性が非常に高い" https://www.factcheckcenter.jp/fact-check/history/inaccurate-jinmu-emperor-and-current-emperor-share-same-y-chromosome/

"トランプ氏は、共和党全国委員会を率いるマクダニエル委員長に退任を求め、後任に自らに忠誠を誓う南部ノースカロライナ州支部長のワトリー氏、“ナンバー・ツー”の共同委員長に次男の妻、ララ・トランプ氏を推薦しています" https://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/300/492067.html

"地上戦では劣勢ですが、ロシア海軍が拠点とするクリミア半島などへの遠距離攻撃は成果をあげています。ウクライナ軍は「水上ドローンなどによって黒海艦隊の3分の1を無力化した」と主張しています。これにより黒海への脅威はほぼ取り除かれ、主要産業である穀物の輸出も再開されています。 また、航空作戦には欠かせないロシア版AWACS＝早期警戒管制機などの撃墜にも成功し、ロシア空軍に大きな打撃を与えています。しかし、今の戦力では、大規模な反転攻勢に出るのは難しいとの見方が支配的です。ロシア側も一気に支配地域を広げる力はなく、このまま膠着状態が続く可能性が高そうです" https://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/100/492066.html

"Remotasksにおける感染症の専門家の時給は最大40ドル（約6,000円）で、歴史家の時給は32ドル（約4,800円）だった。特定の言語でアルゴリズムを訓練する人たちの報酬は全体的にそれよりは少ない。ブルガリア語のライターの仕事の時給は5.64ドル（約850円）だが、フィンランド語の話者の時給はその約5倍にあたる23ドル（約3,500円）で募集されていた" https://wired.jp/article/remotasks-ai-expert-data-labor/

"判決は記事について、陰謀論者の暴力的行動が世界的に懸念される中、日本でも同種の陰謀論が広がり、過激化の兆候がみられるとの事実を報じたもので、公共性や公益性が認められると指摘。メンバーら十数人以上が無断で接種会場に侵入したことは真実だとし、談話は「論評としての域を逸脱したものとはいえない」と結論づけた" https://www.yomiuri.co.jp/national/20240226-OYT1T50182/

"『テトリス』では4個の正方形からなるピースだけを使っています。4個の正方形でできる形は7種類しかなく、『テトリス』はそのすべてを使用しているのです" https://www.gamespark.jp/article/2024/02/19/138571.html

"芦原さんは生前、ドラマ化の際「原作に忠実に」という意思を小学館を通じ伝えていたとＳＮＳで述べていた。編成・制作担当の福田博之専務は、原作者との契約書の取り扱いについて「２次利用についての契約はあったが、制作の詳細についての契約書は存在しない」「包括的な、法的な契約書はあるが、細かい約束事を契約文書で取り交わしているわけではない」などと説明した。 　同局によると、ドラマ制作の現場では作品ごとに「原作契約書」を結んでいる。著作者人格権だけを定める契約書は存在せず、「原作契約書」のなかにおいて著作者人格権の扱いが規定されることが一般的という" https://hochi.news/articles/20240226-OHT1T51128.html?page=1

"日本テレビは15日、「セクシー田中さん」の原作者である芦原妃名子さんが亡くなったことを受け、同社のドラマ制作部門から独立した社内特別調査チームを設置し、調査に臨むと発表した。しかし直後から、社内ではなく第三者機関で調査するべきという声が各所から上がっている" https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2402/26/news191.html

"AIは既に賢くなった人間の賢さを高めることはできず、そうした賢さを「ある程度」の水準で、他の賢くない人に民主的にアクセスできるようにする技術なのである" https://blog.szk.cc/2024/02/26/create-the-not-so-boring-stuff-with-ai/

"全商連は、自民党が実施した「全議員アンケート」で政治資金収支報告書への不記載が判明した85人について、不記載分（5億7949万円）のすべてが課税対象となった場合の追徴税額を独自に試算。重加算税が課されたと仮定すると、税額は6800～約1078万円となり、その総額は約1億3533万円に上るとした" https://www.asahi.com/articles/ASS2V5CJDS2VOXIE00C.html

"「表示内容が変わらないのであればこのような機能に意味はないのでは？」という疑問に対し、Blueskyは「SNSが1つの企業に依存している場合、短命に終わるでしょう。私たちは、ソーシャルメディアの未来は、それに参加する人々と企業が相互に所有する公共財である必要があると考えています。ソーシャルメディアはインターネットそのものと同じくらいオープンで信頼できるものであるべきです。自分のウェブサイトを運営するのと同じように、自分のデータをホスティングできるのであれば、ソーシャルメディアが一企業によってのみ管理されることはないのだということを示す根本的な保証となります」と説明。企業に縛られないデータ管理の新たな一歩を踏み出したことを示しました" https://gigazine.net/news/20240226-bluesky-federation-for-self-hosters/

"送り付け商法で受け取った荷物を開封してしまっても、受け取った側が処分しても問題ありません。 だれも注文していない荷物を受け取ってしまったと分かった時には、まずは落ち着きましょう。 荷物を受け取っても、開封しても、問題はありません。 相手に送り返す必要もなく、処分することも可能です" https://manetatsu.com/article/2024/02/25/459189.html

身に覚えのない自分宛ての商品が届いたあなた その商品、直ちに処分できます! 支払も不要です! | 消費者庁 https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_transaction/amendment/2021/notice/index.html

"――23年に起きた旧ジャニーズ事務所の性加害問題は「ビジネスと人権」の課題に、どう影響しましたか。

　「事務所が再発防止のため設置した外部専門家チームが『人権』の視点を軸に報告書をまとめたことは、非常に大きなインパクトがあった。人権関連で取り上げられてきたトピックは海外のケースが多く、外国人技能実習生の問題を除けば日本企業では実感されにくい状況にあった」
　「事案が深刻なものとして大きく報道されたことで、ハラスメントやジェンダーといった身近な問題も含まれるという認識が広がり、国内企業の取り組みがさらに進む契機になった」"
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC252XC0V20C24A1000000/

"将来の都市における過疎化は、都市から人が一気に誰もいなくなってしまうのではなく、分断されたコミュニティが無秩序的に広がる状態になる可能性が高いとのこと。過疎化の進行に地方自治体や都市計画者が対応できないと、さまざまなインフラに悪影響が及ぶ可能性があります" https://gigazine.net/news/20240224-thousands-us-cities-ghost-towns-2100/

"政治資金規正法は「国会議員関係政治団体」について、人件費を除く1万円超の支出全てで使途を報告書に記載するよう義務付けている。資金の移転元となった両氏の政党支部や資金管理団体は、この関係団体に該当。しかし、移転先の二つの後援会は関係団体ではなく「その他の政治団体」になるため、支出の公開基準が緩く、政治資金の流れが事実上チェックできない状態になっている。規正法の「抜け穴」が改めて露呈した形だ" https://nordot.app/1134455350625583276?c=39550187727945729

"飯南町には２つの図書館がありますが、人口およそ４５００人のうち４５％が６５歳以上と高齢化が進んでいて「体が不自由で利用できない」などといった声が寄せられていました" https://www3.nhk.or.jp/lnews/matsue/20240202/4030018227.html

"住民への説明が後回しになるのは外苑地区に限らない。日本の再開発ではデベロッパーなど事業者や規制緩和の権限を持つ行政が内々に計画を検討し、「住民合意は後から形だけ、のケースがほとんど」（都市計画学者）。大半は事業者や行政の青写真通りに進む" https://www.tokyo-np.co.jp/article/311236

"他国でも若い男性は保守化してはいるが、女性に比べて相対的にそうだということであって、依然として保守よりはリベラルに近かった。大韓民国は違った。グラフを見ると、韓国の若い男性は2015年頃からダイビングするように大きく落ち込んでいる。極端に、そして急速に保守化したことを意味するものだ" https://japan.hani.co.kr/arti/opinion/49240.html

"一部の若い男性は軍への服務という自身の被害者性を語りつつ、共同体の資源に「ただ乗り」する集団に対する攻撃に没頭した。もちろん韓国は依然として男性中心の社会であるため、連帯の必要性を改めて感じられなかったのかもしれない。また、「特定の仲間で固まる行為の禁止」というオンラインコミュニティーのルールを過剰に内面化するあまり、若い男性同士では最小限の連帯さえ作れなかったという面もある"

『ようこそ映画音響の世界へ』のNetflixでの配信は2月29日までです。
https://www.netflix.com/title/81186712

"驚くと共に感心するのが、一般的に「スター・ウォーズ」（77）だと思われがちなドルビーステレオ(*2)の起点を「スター誕生」（76）と正しく位置づけ、主演／製作総指揮のバーブラ・ストライサンドに証言を求めているところだ。音の包囲が臨場感をもたらすと睨んだ彼女はドルビーラボラトリーズにかけあい、当時最新だったこのフォーマットを採用している。そんなバーブラの勇気と踏み込みを布石とし、近年、優秀な女性サウンドデザイナーが台頭していることへの言及を、じつに説得力あるものにしているのだ" https://eiga.com/movie/93445/critic/

アニエス・ヴァルダ監督作品のアマゾンプライム会員向けの無料配信が近日中に終了します。

2月28日まで
『5時から7時までのクレオ』
『幸福(しあわせ)』

2月29日まで
『ラ・ポワント・クールト』
『ダゲール街の人々』
『アニエスによるヴァルダ』
https://www.amazon.co.jp/gp/video/search/ref=atv_dp_pd_dir?phrase=アニエス・ヴァルダ&ie=UTF8

スティーブ・マックイーン監督『それでも夜は明ける』のアマゾンプライム会員向けの無料配信は2月29日までです。
https://www.amazon.co.jp/gp/video/detail/B00O0GR5S0/

"自由黒人というアウトサイダーを主人公に奴隷制の暗黒面を見つめた点は、「アミスタッド」などの黒人奴隷を扱った過去作とは異なるこの映画の最大の個性だ。マックィーン監督は、白人でもなく奴隷でもないニュートラルな立場のソロモンを観客代表のように描き、人権を持たない奴隷の境遇に対するソロモンの驚きや屈辱感を我々に追体験させる。そして、サディスティックな農園主のごとき独裁者が支配する社会で、ソロモンと同じように自分の知性を隠し、ひたすら頭を低くして今日を生き抜こうとしている人々が、今もこの世界にいることを思い起こさせる。物語の舞台は19世紀アメリカだが、実は現代的かつグローバルな視野を持つ。そこにクレバーな魅力を感じさせる映画だ" https://eiga.com/movie/79401/critic/