おはようございます。

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ChatGPTの予測能力を爆上げするプロンプトが判明、「物語プロンプト」とはいったい何か？
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/87307

これは物語だ（だからハルシネーションを許容する）とプロンプトに示すことでしか出せない答えがある

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Fediverseを荒らした件もだけど、その過程で管理者メールアドレスを収集して、それを不正に利用して大量の問い合わせメールを送った件があるので、それが威力業務妨害に問われるかどうかかなあ
自分もその件で警察に情報提供しているし

一応企業に対する脅迫等があったことは警視庁サイバー犯罪対策課は認知しているとのことではあるので（時事通信記事による）、情報提供は無駄ではなかったとは認識している
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025032100656&g=soc

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キャッシュレス手数料を利用者に転嫁することは（大抵加盟店規約で禁止だが、もし可能であったとしても）現在の社会情勢的には現実的ではないだろうとは思う。
というのは、現金決済不可のレジなども少なくなくなってきている。ファミリーマートでも一部の店舗には現金不可のセルフレジが設置されているわけで。

銀行口座との間で現金を出し入れする際に金融機関側の手数料がかかったり、特に硬貨の出し入れは制限されるケースが多いという点も忘れてはならない。
銀行は店舗外ATMでは硬貨取扱不可だし、預け入れや支払いでの大量の硬貨の利用によりATMや計数機の損耗が進んだことをきっかけに、ゆうちょ銀行などの一部の金融機関では硬貨取扱手数料を設定している。

かといって、タンス預金や貸金庫に現金を保管することは、防犯上よくないし様々な不正の温床にもなる。

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自分は一応「Fediverseのサーバー管理者は特定電気通信役務提供者として電気通信事業法およびプロバイダ責任制限法の規制を受ける」という認識なので、不正利用に対応する義務を果たすためにメールアドレスを公開したり問い合わせフォームを設置している。

そっちの活動はやっぱり続いてるのか

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まあ資本系列とか業態の転換で社名を変更するとかはわかるけどねぇ…
例: カナデビア（←日立造船） ※日立でも造船でもなくなった

あとは社名と商標名を合わせる目的での変更
例: 富士重工業→SUBARU

日本石油
→ 1999年 三菱石油と合併して日石三菱に社名変更
→ 2001年 ENEOSの商標を制定
→ 2002年 新日本石油に社名変更
→ 2010年 ジャパンエナジー（商標名: JOMO、合併と同時に廃止）等と合併してJX日鉱日石エネルギーに社名変更
→ 2016年 JXエネルギーに社名変更
→ 2017年 東燃ゼネラル石油（商標名: Esso・Mobil・ゼネラル、2019年廃止）と合併してJXTGエネルギーに社名変更
→ 2020年 ENEOSに社名変更

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フロントでバリデーションしているならセキュリティ的なもの以外のバックエンドでのバリデーションは不要、そのままDBに突っ込んでDBでエラーを返させればよいという論
https://x.com/cero_t/status/1903608105428238453

自分は逆にバックエンド実装者はフロントエンドは信用してはならないという教育を受けてきたし、DBエラーをそのまま露わにしようものなら脆弱性チェックに引っかかってリリース不可って仕事をしてきたからなあ…