おはようございます。
このサーバーの主で本職はWebプログラマー。東京とさいたまと会津を行ったり来たりしている。現況身内専用サーバーにつき積極的にフォローします。
アウトプットが苦手な性格ですが少しずつがんばります。
#FF14: Polaris Solaris @ Titan
趣味: 一人旅(御朱印集め), 自作PC, ビデオゲーム(RPG/SLG), ウォーキング, ドライビング and more
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2025年4月19日から20日正午頃まで
京浜東北線の東十条-品川間は全面運休
2025年4月19日
山手線外回りはすべて上野止まり
山手線内回りは環状運転(一部大崎止まり)
→ 上野-品川間の山手線・京浜東北線各駅に行くために上野東京ラインから折り返して山手線に乗車することが可能
2025年4月20日の始発から正午頃まで
山手線外回りは上野止まり(一部池袋止まり)
山手線内回りはすべて大崎止まり
→ 上野-品川間は上野東京ライン以外全面運休。上野東京ラインが停車しない駅に行く場合は並行する地下鉄等を利用。
RE: https://mi.kuropen.org/notes/a261v2c2zs
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マザーボードのユーティリティがこういうことやっちゃうのはよくないよねぇ…
https://www.nichepcgamer.com/archives/windows11-and-10-xmas-banner-caused-by-asus-armoury-crate.html
UI・UXとして明らかに驚き最小の原則に反しているし、イギリスなどでは相手がキリスト教徒ではない可能性に配慮して "Merry Christmas" ではなく "Happy Holiday" という挨拶を使うこともあるというから、そういった全員が全員クリスマスを楽しんでいるというわけではないという配慮も必要。
ただし、このサイトも回避策としていきなりマザーボードのユーティリティをアンインストールさせ、さらにBIOSいじってインストールを阻止するのはあまりにも過激すぎる。
Aura Syncの設定で「フェスティバル効果」をOFFにすれば出なくなるらしい。
https://x.com/DQX_Alfred/status/1870285395579351197
自分の場合、自作PC1号機にはASRock製のマザーボード(B460M Pro4)を使っていたが、Windows 11の大型アップデートでPolychrome Syncのユーティリティなどがエラーメッセージを出し続けるようになったため、2号機にはMSI製のマザーボード(MAG B660M BAZOOKA DDR4)を採用した。
※Polychrome Syncのユーティリティはなんとかアンインストールできたため、UEFIでマザーボードのARGB制御をOFFにし、外付けのARGB制御装置を設置した上で実家用に転用した
次に組み直すときは…部屋の配置上の都合により背の低いmATXケースをラックの下段に入れているため、Wi-Fi標準搭載のマザーボードでアンテナがロッド型の場合危険なので、アンテナを外出しできるタイプがよく、その場合ASUSのTUF GAMINGシリーズあたりが候補かなと思っているところだが、こういうデフォルト設定がありうるんだと気をつけないとなとは思っている。
※Wi-Fi搭載機器において標準付属以外のアンテナを使うことは電波法に違反します
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ふるさと納税と呼ばれるものは税法上は「公益法人への寄付金控除」(自治体も公益法人に含まれる)であってそれ自体はなくせるものではない。
返礼品ありきの過度な競争は問題なんだけど、一方で過疎地にとってはその返礼品の生産に伴う経済効果というのはあるだろうからなあ…
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ちなみに寄付金控除で一度だけ確定申告をしたことがあります
※母校である高校の周年事業による学校設備の改修への寄付が、税法上、学校設置者である福島県への寄付として扱われたため。すなわち税法上は返礼品を求めないふるさと納税と同義であったが、ワンストップ特例の対象外になったため確定申告した
ちなみに自分は「自身の行動範囲または親族の生活圏と無関係な自治体へのふるさと納税は行わない」というポリシーで、これに従って今年は福島県内2町への寄付を行った
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「TP-Link」は米国企業で、「TP-LINK」は中国企業――米TP-Linkが一部報道に対する声明を発表
https://www.itmedia.co.jp/pcuser/articles/2412/25/news169.html
TP-LINK Technologies (中華人民共和国)
→ 2022年に中国国外の事業をスピンオフして TP-Link Corporation をシンガポールに設立
→ 2023年に TP-Link Global をアメリカに設立、順次 TP-Link Corporation からグローバル本社機能を移管
→ 2024年にアメリカ国内販売会社の TP-Link USA と TP-Link Global を統合し TP-Link Systems に改称
以上の経緯により中国国外でTP-Linkブランドのネットワーク機器を販売するのは米国企業であり、中国以外で販売されるTP-Link製ネットワーク機器に中国が干渉することはない、と発表
Apple、Google独禁法訴訟に介入の申し立て 「司法省の要請は消費者に不利益」
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2412/25/news125.html
Googleによるブラウザベンダーへの利益配分禁止の司法判断に対してMozillaに続いてAppleも異議