＞城崎温泉は、志賀直哉の「城の崎にて」で有名ですが、志賀だけではなく、有島武郎など文人墨客を受け入れてきた歴史があることを知りました。芸術家たちが滞在する、今で言う「アーティスト・イン・レジデンス」だったのではないかと思ったんです。 https://digital.asahi.com/articles/AST1X3K0MT1XOXIE04RM.html?ptoken=01JK2C27PB6N6APZ5AWY8FFJ9G

＞有料記事がプレゼントされました！　2月3日 12:42まで全文お読みいただけます。 地方移住6年、劇作家平田オリザさんが語る「妻ターン」する街の所作：朝日新聞 https://x.com/ahmadhito240415/status/1885897180139114666

＞インドネシアの最高位のイスラム指導者組織であるインドネシア・ウラマー評議会は、「一時的な契約結婚は違法である」と宣言している。 ところが、この慣習を取り締まろうとする試みは、女性たちが契約結婚の経験を報告することを躊躇する傾向に加え、結婚仲介業者、宗教指導者、汚職官僚らの癒着によって阻まれてきた https://courrier.jp/news/archives/389601/

＞リポートは「取引市場はプロジェクト開発者と、当然介在するコンサルタントや監査関係者らの利益にしかならない仕組みに見える。つまり現実の排出量削減という面では効果がなく、地域社会は実質的に何の見返りも得られない」と分析した。 https://courrier.jp/news/archives/390363/

＞米連邦政府機関のウェブサイトで、トランスジェンダーや性的多様性についての記載が相次いで削除されている。トランプ政権による「性別は男女の二つだけ」という方針に沿った対応だが、政府の統計データにアクセスできなくなるケースも出ている https://digital.asahi.com/articles/AST220G7ZT22UHBI006M.html?ptoken=01JK2RF8JAGVV785ZC98XX76NT

＞有料記事がプレゼントされました！2月3日 16:19まで全文お読みいただけます 米国務省サイト「LGB」に変更　「性別は男女だけ」の大統領令受け：朝日新聞 https://x.com/Jack_Almania/status/1885953077032968533

＞背景には、注目のテーマを取り上げて再生回数を増やし、広告収入を追求する「アテンションエコノミー」がある。候補者の応援動画を作ったり、逆に落選させるための動画を流したりすることは選挙運動の一環かもしれないが、陣営と金銭のやりとりがあるのなら規制の余地は大いにある。 現状、陣営による有料広告は禁じられているが、第三者が流す動画には何の規制もない。まずはＳＮＳを通じたお金の流れを透明化し、検証していく必要がある https://nordot.app/1249624468622508880

＞日本新聞協会は１９６６年、選挙報道について「はじめから虚偽のこととか、事実を曲げて報道したり、そうしたものに基づいて評論したものでない限り、政党等の主張や政策、候補者の人物、経歴、政見などを報道したり、これを支持したり反対する論評をすることはなんら制限を受けない」との見解を出しています。この原点に立ち返り、選挙報道の在り方を見直すべきです。 https://nordot.app/1252245903127987060

＞価値相対主義は、ある基準に基づいて深くものを考える態度を遠ざけます。「さまざまな価値がある」と相対化してしまえば楽ですし、現状に適応する生き方が合理的だということになります。 https://nordot.app/1252240512604995870

＞「『示談金をもらっている』『払ったのに損』といった論調にもなりやすく、そういう意見があることは分かります。ただ示談金とは、被害に対する金銭評価で、当事者の合意により導かれた金額です。そもそも被害女性が受けた損害の実態も知らず、具体的な示談金も不明な中で、お金をもらったことは被害者を中傷する理由にならない。被害女性は思い描いていた人生を不本意に奪われたわけで、お金でその人生は戻ってはきません」 https://nordot.app/1254263590984548754

＞ＡｆＤは、ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）などの交流サイト（ＳＮＳ）を利用した政策のアピール戦略で他党を圧倒しています。政党でのＳＮＳの活用にはルールがありますが、規制のない個人がＡｆＤの発言を切り抜き、動画に加工して拡散することで影響力を増していったのです。 https://nordot.app/1252242386608243174

＞記憶穴に手っ取り早くアクセスしたいなら、著作権を主張すればいい。とりわけ悪質なのは、ある人物への批判や、その人物にとって恥ずべき内容の記事をコピーして公開日時をオリジナルより古い日時に改竄するという手法である。その複製こそが「オリジナル」であり、本物の記事を「侵害」だとして訴える。本物の記事が削除されると、複製も消え、正当な言論は闇に葬られる https://p2ptk.org/copyright/5304

＞現実には、AIが性能向上とともに邪悪になることを裏づける、信頼できる研究はない。私たちは、素朴な加速主義と終末論という、現状の誤った二分法を乗り越え、協働的加速と呼べるようなモデルを追求する必要がある https://www.technologyreview.jp/s/354314/there-can-be-no-winners-in-a-us-china-ai-arms-race/

＞２日投開票された市議選（定数２４）で、当選者２４人のうち２２人が、再度の不信任決議案に賛成する意向を示しており、再び可決される公算が大きい https://www.yomiuri.co.jp/national/20250203-OYT1T50056/

＞トランプ氏の支持率は46％で、不支持の43％を上回った。就任当初としては異例の低さだが、こうした傾向は1期目も同様だった。むしろ米政界で注目されたのは2大政党の好感度で、「好感がある」と答えた割合は共和党が43％だったのに対して、民主党は31％と低迷 https://mainichi.jp/articles/20250202/k00/00m/030/019000c

＞コロナ禍以前からワクチン反対派であった人々は政治への関心が高くリベラル政党とのつながりが強いのに対して、コロナ禍で初めてワクチン反対派になった人々は政治への関心は薄い一方で、陰謀論やスピリチュアリティ、自然派食品や代替医療への関心が強く、これらのトピックへの関心がワクチン反対派になるきっかけとなっていることを示した https://www.t.u-tokyo.ac.jp/press/pr2024-02-05-001

配信期限 :2/3(月) 午後10:44 まで
＞番組は、アメリカの攻撃で亡くなった父親の棺にすがりつき、泣き叫ぶ少女の映像から始まる。「アメリカが父ちゃんを殺した！銃弾で殺した！」。私たちが知らなかったベトナム戦争の真実の記録である。軍事大国アメリカとの戦争に勝利し、東南アジアの小国ベトナムを独立に導いたのは、英雄ホー・チ・ミンの掲げた「愛国競争運動」。しかし、国土は焦土と化し、３００万人以上が犠牲となった。勝利の代償はあまりにも大きかった。 https://plus.nhk.jp/watch/st/g1_2025012732518